【簡単】教育の効果を測定する方法【記録も残ります】

 

社員教育の効果測定と記録について

「ISOの対応のため教育を行った際、記録を残すことと効果を測定することが求められています。働き方改革で生産性を上げよ!と言われていることもあり、あまり時間をかけずに行う方法がありますか?」

 

という質問に答えます。

 

本記事の内容

・なぜ教育の効果を測定する必要があるのか?

・教育する内容により測定の仕方を変える

・教育が終わった後に行うこと

 

なぜ教育の効果を測定する必要があるのか?

従業員やメンバーの教育は、個人だけでなく企業の成長に欠かせません。ここでは、OFF-JT(職場外訓練)について考えていきます。

ISO9001等を取得、維持していくには、教育をしてその記録を残すことが求められます。しかし、業務に影響がないようにしたいものの、時間外に強制的な教育をすると残業代の支払いなども気になります。

 

簡単に教育するには

まとまった時間を取れない場合、知識に関する教育であれば朝礼や終礼の時間を使ってみましょう。A4サイズ1枚で簡単な資料で十分です。資料の作成に時間をかけすぎる必要はありませんし、教育する立場の方の負担になります。

 

知識の定着を確認する

教育はやりっぱなしですと、理解し知識が定着しているか分かりません。そのため、効果の確認が必要です。
1度教育すれば、知識が定着するものでもありません。そのため、定期的な確認が望ましいです。年間教育計画を策定し、1年に1回は同様の内容について教育するのが良いでしょう。もちろん、内容は、適宜見直しが必要です。

 

教育する内容により測定の仕方を変える

教育の効果を測定する方法を検討する際、教育する内容を知識系と実務系に分けて考えると良いでしょう。

 

知識系の効果測定方法

知識系の教育をした後の効果測定は、簡単なテストを実施するのが良いです。資料に基づき解説した内容の確認です。○×問題を10問程度でも十分です。

 

実務系の効果測定方法

実務系の教育は、知識を教えるだけだと実践できないことが多いものです。そのため、実際に身体を動かしてもらう方法が有効です。

例えば、防災訓練で消火器の使い方を教育する場合、消火器の使い方の手順を学ぶだけでなく、実際に消火器を使ってみる方が効果的です。いざという時に経験していることでスムーズに使用できます。

この場合の記録は、実際に訓練したことを残しておきます(個人を特定しておく)。
なお、消火器を使った訓練は、お近くの消防署にご相談されると良いでしょう。

ISO14001の監査対応で、知識の教育や注意喚起だけでなく、実際に体験させるように助言されたことがありました。「なるほど」と思いましたね。

 

教育が終わった後に行うこと

教育と効果測定が終わったら、記録を残します。確認テストを実施した場合は、テスト自体を記録として残します。

また、テストの結果は必ず本人にフィードバックします。なお、テストには合格基準を設定しておきます。例えば「100点満点で70点以上合格」のような感じです。不合格者は再教育と再テストをして、合格するまで繰り返すのがポイントです。

先ほども書きましたが、1度教育すれば、理解し知識が定着するものではありません。最新情報を取り入れたり、より難易度の高い内容を入れたりして定期的に教育を継続することが大切です。